電気製品は一定の年数が経てば壊れてしまいます。
プリンターも電子機器なので、一定の年数が経てば壊れてしまいます。
プリンターが壊れた場合、廃棄方法は気をつける必要があります。
壊れたプリンターの適切な処分方法をご紹介します。
機器類の廃棄まで責任を持って仕事や創作活動をする
機器類の処分の依頼先を間違えると、国際法に違反して海外へ輸出され、適切に再資源化されないまま深刻な環境汚染や健康被害を引き起こしたりする恐れがあります。
また、機器類に含まれる金属類などは人権問題や環境問題がからんでいるものが多く、再資源化して大切に使わなければなりません。
機器類の廃棄まで法令に従って責任を持ってやりがいのある仕事や創作活動をしましょう。
参考書籍
参考リンク
家庭のプリンターは小型家電リサイクル法の対象範囲に入ると思われる
家庭のプリンターなどの電子機器の再資源化処理は、小型家電リサイクル法の対象範囲に入ると思われます。
よって、小型家電リサイクル法に基づいて手続きを進めていきます。
企業の廃棄物は家庭とは処理方法が異なる
小型家電リサイクル法は企業から出る廃棄物も対象になっているということです。
ただし、企業の廃棄物は用途によっては別の法律の対象になっていたり、回収方法が家庭とは異なるなど、色々違いがあります。
以下の環境省のウェブページに企業向けの小型家電リサイクル法のパンフレット等があります。
環境省からの、小型家電リサイクル法に関する各種お知らせ
環境省のサイトに小型家電リサイクル法について色々と案内が載っています。
小型家電リサイクル法全般を説明した動画
小型家電リサイクル法全般を説明した動画があります。
廃棄された使用不能の機器類が違法に外国へ輸出されるケースについての説明もあります。
無許可の回収業者は利用しない方が良い
無許可の回収業者は利用しない方がよいでしょう。
環境省の「小型家電リサイクル法が始まりました！」というパンフレットに、以下のようなＱ＆Ａが載っています。
Ｑ どうして廃棄物を出す時に「無許可」の回収業者を利用してはいけないの？
Ａ 法を守った適正な処理が確認できないからです。
環境省のウェブサイト内 小型家電リサイクル法に関するページ
パンフレット「小型家電リサイクル法が始まりました！」
小型家電の回収方法の説明動画
環境省による、小型家電を回収に出す方法の説明動画です。
動画中のナレーションの文字原稿
回収された小型家電の処理についての説明動画
環境省による、回収後の小型家電がどう処理されるかを説明した動画です。
動画中のナレーションの文字原稿
家庭のプリンターなどを廃棄するときは、小型家電リサイクル法に基づいて回収自治体や回収事業所へ
家庭のプリンターなどの電子機器の再資源化処理は、小型家電リサイクル法の対象範囲に入ると思われます。
よって、小型家電リサイクル法に基づいて手続きを進めていきます。
手順１ 近くで小型家電リサイクル法に基づく回収を行っている自治体窓口、事業者を探す
まず住んでいる場所の自治体か家電量販店で、小型家電リサイクル法に基づいて回収を行っているか調べます。
自治体の小型家電リサイクルの案内ページの例
旭川市の小型家電リサイクルの案内ページ
石狩市の小型家電リサイクルの案内ページ
浦河町の小型家電リサイクルの案内ページ
江別市の小型家電リサイクルの案内ページ
小樽市の小型家電リサイクルの案内ページ
帯広市の小型家電リサイクルの案内ページ
小平町、増毛町、留萌市の小型家電リサイクルの案内ページ
札幌市の小型家電リサイクルの案内ページ
札幌市の小型家電回収の説明動画
小型家電の無料回収について
手話動画「使用済み小型家電を回収しています」
参考記事
稚内市の小型家電リサイクルの案内ページ
鹿児島市の小型家電リサイクルの案内ページ
家電量販店の小型家電リサイクルの案内ページの例
エディオン・100満ボルトは小型家電リサイクル法に基づいて家電の回収を行っているそうです。エディオンのウェブサイト内の以下のページに案内があります。
ケーズデンキも小型家電リサイクル方に基づく回収を行っているということです。
ヨドバシカメラも小型家電リサイクル法に基づく回収を行っているということです。
宅配回収の業者の小型家電リサイクルの案内ページの例
お住いの場所によっては、小型家電の回収窓口が、自治体の窓口も家電量販店の窓口も近くにない場合があるかもしれません。
その場合は宅配回収が利用できます。
リネットジャパン株式会社は宅配回収を行っており、ウェブから申し込めます。
色々な自治体のホームページで回収業者としてリンクされてもいるので、おそらく適切に再資源化してくれると思われます。
リネットジャパン
手順２ 自治体の回収拠点、または家電量販店などの事業者の回収拠点に、説明に従って持ち込んだり送ったりする
自治体の窓口、または家電量販店などの事業者の窓口をみつけたら、説明に従って電子機器を持ち込んだり送ったりします。
以上、プリンターを適切に処分する方法をご紹介しました。
参考記事
